Web制作の現場にいると、年に一度は「炎上案件」の話を耳にします。納期が延び、追加費用でクライアントと揉め、担当者が疲弊する——。原因は人手不足やスキル不足と語られがちですが、実際にはもっと手前の段階、つまり要件定義でボタンを掛け違えているケースが少なくありません。

「言った・言わない」はなぜ起きるのか

要件定義とは、サイトやシステムに「何を」「どこまで」作るのかを発注者と制作側がすり合わせる工程です。ここが曖昧だと、後になって「この機能も当然入ってると思ってた」「それは聞いていない」という食い違いが起こります。

よくあるのは、打ち合わせでは盛り上がったものの、決定事項が議事録に残らないパターンです。口頭での「いいですね、それで」が、実は双方で違う絵を思い描いていた、ということは珍しくありません。発注者側はWeb制作に詳しくないことも多く、専門用語で説明されると分かったつもりになってしまう、という事情もあります。

見積もりと要件定義はセットで考える

要件定義が甘いまま見積もりを出すと、後から「やっぱりこの機能も」という追加依頼が発生し、当初の予算では収まらなくなります。これが「言った言わない」の追加請求トラブルにつながります。

制作側としてできる工夫はいくつかあります。

  • 要件を文書化し、双方で署名・捺印レベルの確認をとる
  • 「含まれるもの」だけでなく「含まれないもの」も明記する
  • 専門用語を使ったら、その場で平易な言葉に言い換えて確認する
  • 打ち合わせ後24時間以内に議事録を共有する

地味な作業ですが、これを徹底している会社ほど、トラブルの発生率が低い印象があります。感覚的な話ではありますが、業界内で「あの会社は揉めない」と言われる制作会社ほど、ドキュメント文化が根付いていることが多いです。

発注する側にもできることがある

これは制作会社だけの努力で解決する話ではありません。発注する側にも「分からないことは分からないと言う」「曖昧な表現を避ける」という姿勢が求められます。例えば「おしゃれな感じで」という依頼は、制作側にとって最も対応に困る言葉のひとつです。参考サイトのURLを3つ用意するだけでも、認識のズレはかなり減ります。

要件定義は地味で、工数に見えにくい工程です。だからこそ軽視されがちですが、ここに時間をかけるかどうかが、プロジェクト全体の満足度を左右すると言っても過言ではありません。

もし今、進行中の案件で「なんとなく不安」を感じているなら、一度立ち止まって、要件が文書として残っているかを確認してみてはどうでしょうか。その数十分が、数週間分のやり直しを防ぐかもしれません。